15,998
回編集
「脳死」の版間の差分
細
→日本における脳死をめぐる概念の成立と変遷
細 (→脳死をめぐる概念の成立) |
|||
| 28行目: | 28行目: | ||
1968年10月に日本脳波学会に脳波と脳死に関する委員会が設置され、1974年に「脳の急性一次性粗大病変における脳死の判定基準」が公表された。判定基準として、(1)深昏睡、(2)両側瞳孔散大、対光反射および角膜反射の消失、(3)自発呼吸の停止、(4)急激な血圧降下とそれにひき続く低血圧、(5)平坦脳波、(6)以上の(1)〜(5)の条件が揃った時点より六時間後まで継続的にこれらの条件が満たされている、という6点が挙げられた。 | 1968年10月に日本脳波学会に脳波と脳死に関する委員会が設置され、1974年に「脳の急性一次性粗大病変における脳死の判定基準」が公表された。判定基準として、(1)深昏睡、(2)両側瞳孔散大、対光反射および角膜反射の消失、(3)自発呼吸の停止、(4)急激な血圧降下とそれにひき続く低血圧、(5)平坦脳波、(6)以上の(1)〜(5)の条件が揃った時点より六時間後まで継続的にこれらの条件が満たされている、という6点が挙げられた。 | ||
1985年、旧厚生省研究班は日本脳波学会基準による全国調査を行った718例中、蘇生例は無かったことを報告し<ref name=竹内一夫1985>竹内一夫. 厚生省厚生科学研究費特別研究事業「脳死に関する研究班」、昭和59年度報告書. 日本医事新報 3188: 112-4. </ref> | 1985年、旧厚生省研究班は日本脳波学会基準による全国調査を行った718例中、蘇生例は無かったことを報告し[11]、全脳死を採用した脳死判定基準（いわゆる竹内基準）を公表した<ref name=竹内一夫1985>'''竹内一夫 (1985).'''<br>厚生省厚生科学研究費特別研究事業「脳死に関する研究班」、昭和59年度報告書. 日本医事新報 3188: 112-4.</ref><ref name=厚生科学研究費特別研究事業1985>'''厚生科学研究費特別研究事業 脳死に関する研究班 (1985).'''<br>昭和60年度研究報告書. 脳死の判定指針および判定基準. 日医雑誌 1985; 94: 1949-72. </ref>[12]('''表1''')。判定の医学的詳細に関しては園生雅弘帝京大学教授および筆者による文献を参照されたい<ref name=園生雅弘2018>'''園生雅弘著. 永山正雄監修 (2018).'''<br>.脳死状態. 今日の臨床サポート</ref>[13]。 | ||
{| class="wikitable" | {| class="wikitable" | ||
| 58行目: | 58行目: | ||
[[ファイル:Nagayama Brain Death Fig1.png|サムネイル|'''図1. 脳死が判定されるまで''']] | [[ファイル:Nagayama Brain Death Fig1.png|サムネイル|'''図1. 脳死が判定されるまで''']] | ||
== 法的脳死判定 == | == 法的脳死判定 == | ||
脳死が判定されるまでの実際の流れを'''図1'''に示す<ref name=園生雅弘2018 /><ref name=脳死判定基準のマニュアル化に関する研究班2011>'''脳死判定基準のマニュアル化に関する研究班 (2011).'''<br>厚生労働科学研究費補助金厚生労働科学特別研究事業「臓器提供施設における院内体制整備に関する研究」法的脳死判定マニュアル（平成22年度）</ref>[13][16]。 | 脳死が判定されるまでの実際の流れを'''図1'''に示す<ref name=園生雅弘2018 /><ref name=脳死判定基準のマニュアル化に関する研究班2011>'''脳死判定基準のマニュアル化に関する研究班 (2011).'''<br>厚生労働科学研究費補助金厚生労働科学特別研究事業「臓器提供施設における院内体制整備に関する研究」法的脳死判定マニュアル（平成22年度）</ref>[13][16]。 | ||