16,039
回編集
「脳死」の版間の差分
細
→法的脳死判定の手順
細編集の要約なし |
細 (→法的脳死判定の手順) |
||
| 164行目: | 164行目: | ||
2019年に厚生労働省研究班および関連学会が合同で作成した「臓器提供ハンドブック」は、法的脳死判定の要点として、1.脳死判定医を選任する、2.高感度脳波検査を施行する、3.血液ガス検査装置を準備する、4.法的脳死判定マニュアルを準備し、読み上げながら記載通りに行う、5.脳波を最初に行うと時間を短縮できる、6.血圧・体温を維持する、6.家族の立ち合いに配慮する、を挙げた<ref name=厚生労働科学研究費補助金研究班主任研究者2019>厚生労働科学研究費補助金研究班主任研究者 横田裕行監修. 臓器提供ハンドブック. へるす出版</ref>[17]。 | 2019年に厚生労働省研究班および関連学会が合同で作成した「臓器提供ハンドブック」は、法的脳死判定の要点として、1.脳死判定医を選任する、2.高感度脳波検査を施行する、3.血液ガス検査装置を準備する、4.法的脳死判定マニュアルを準備し、読み上げながら記載通りに行う、5.脳波を最初に行うと時間を短縮できる、6.血圧・体温を維持する、6.家族の立ち合いに配慮する、を挙げた<ref name=厚生労働科学研究費補助金研究班主任研究者2019>厚生労働科学研究費補助金研究班主任研究者 横田裕行監修. 臓器提供ハンドブック. へるす出版</ref>[17]。 | ||
脳死判定補助検査 | === 脳死判定補助検査 === | ||
脳死判定の補助検査には、脳波をはじめとする神経生理学的検査、脳血管撮影、CT血管撮影をはじめとする頭部画像検査などがある。平成27年、日本救急医学会脳死・臓器移植に関する委員会（委員長：横田裕行日本医大名誉教授）は「脳死判定における補助検査について」と題して、現時点における国内外の知見をまとめている<ref name= | 脳死判定の補助検査には、脳波をはじめとする神経生理学的検査、脳血管撮影、CT血管撮影をはじめとする頭部画像検査などがある。平成27年、日本救急医学会脳死・臓器移植に関する委員会（委員長：横田裕行日本医大名誉教授）は「脳死判定における補助検査について」と題して、現時点における国内外の知見をまとめている<ref name=一般社団法人日本救急医学会>'''一般社団法人日本救急医学会脳死・臓器組織移植に関する委員会 (2015).'''<br>脳死判定における補助検査について. [https://www.jaam.jp/info/2015/info-20150529.html URL] </ref>[18]。また補助検査の利用は国家間のみならず米国の中でさえ州によって大きな相違がある<ref name=Robbins2018><pubmed>30105167</pubmed></ref>[9]。 | ||
脳波検査 | 脳波検査 | ||
• とくにわが国では、脳死判定の補助検査の中では脳波は特別な位置づけにある。これはわが国の基準において施行が必須とされていることに加えて、全脳死を脳死とするという定義上要求されると考えられてきたからである。 | • とくにわが国では、脳死判定の補助検査の中では脳波は特別な位置づけにある。これはわが国の基準において施行が必須とされていることに加えて、全脳死を脳死とするという定義上要求されると考えられてきたからである。 | ||
• 前述の脳死をめぐる概念の成立にみるように、脳幹死の立場では脳波検査は不要であるし、全脳死を採用する米国においても実際には脳波検査がなくても臨床症候のみから脳死判定は可能とされている。しかしわが国では脳波検査は必須とする立場が堅持されてきた。 | • 前述の脳死をめぐる概念の成立にみるように、脳幹死の立場では脳波検査は不要であるし、全脳死を採用する米国においても実際には脳波検査がなくても臨床症候のみから脳死判定は可能とされている。しかしわが国では脳波検査は必須とする立場が堅持されてきた。 | ||
2020年に発表された脳死判定国際標準化の流れでは、脳波検査は必須とされていない（後述）<ref name=Greer2020><pubmed>32761206</pubmed></ref>[19]。 | 2020年に発表された脳死判定国際標準化の流れでは、脳波検査は必須とされていない（後述）<ref name=Greer2020><pubmed>32761206</pubmed></ref>[19]。 | ||
大脳からの運動性の出力は、上下肢に向かうものも脳神経領域に向かうものもすべて脳幹を経由する。従って脳幹機能が喪失すると大脳からの出力手段が断たれるので、大脳機能の有無は臨床徴候では判断不可能となる。そのために、脳波検査によって大脳機能の残存がないかを確認することは、全脳死の確認のためには必要なステップと考えられる。大脳皮質は意識の座であるので、脳の最も重要な機能である意識の完全な喪失を確認するためにも脳波は確認されるべきであることが指摘されている<ref name=園生雅弘2008 | 大脳からの運動性の出力は、上下肢に向かうものも脳神経領域に向かうものもすべて脳幹を経由する。従って脳幹機能が喪失すると大脳からの出力手段が断たれるので、大脳機能の有無は臨床徴候では判断不可能となる。そのために、脳波検査によって大脳機能の残存がないかを確認することは、全脳死の確認のためには必要なステップと考えられる。大脳皮質は意識の座であるので、脳の最も重要な機能である意識の完全な喪失を確認するためにも脳波は確認されるべきであることが指摘されている<ref name=園生雅弘2008>園生雅弘. モノグラフ「臨床脳波を基礎から学ぶ人のために」No.21 脳死. 臨床神経生理 36: 47-55.</ref>[20]。 | ||
平坦脳波（electrocerebral inactivity (ECI）は脳死の十分条件ではないが脳死診断における特異性は十分に高いことが示されている。米国脳波学会の検討では、平坦脳波を示した1,665例中、回復がみられたのは薬物中毒の3例のみであった<ref name=Silverman1969><pubmed>5820107</pubmed></ref>[21]。 | 平坦脳波（electrocerebral inactivity (ECI）は脳死の十分条件ではないが脳死診断における特異性は十分に高いことが示されている。米国脳波学会の検討では、平坦脳波を示した1,665例中、回復がみられたのは薬物中毒の3例のみであった<ref name=Silverman1969><pubmed>5820107</pubmed></ref>[21]。 | ||
• 実際の平坦脳波の確認（医学的詳細に関しては園生雅弘教授および筆者による文献を参照されたい<ref name=園生雅弘2018 /> [13]） | • 実際の平坦脳波の確認（医学的詳細に関しては園生雅弘教授および筆者による文献を参照されたい<ref name=園生雅弘2018 /> [13]） | ||