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有効性に関して一致した結論には至らないが、治療薬としては推奨されていない。 | 有効性に関して一致した結論には至らないが、治療薬としては推奨されていない。 | ||
== 疫学 [[Image:Tsutsui file 2.jpg|right| | == 疫学 == | ||
<pre>＝＝疫学＝＝[[Image:Tsutsui file 2.jpg|right|329x269px|原因による有病率の違い]]</pre> | |||
1995年にKesslerらが行った全米疫学調査<ref><pubmed>7492257</ref>ではPTSDの生涯有病率は男性5.0%、女性10.4%、現在有病率は男性1.5%、女性3.0%だった。また、性暴力などの犯罪被害者のPTSD発症率が自然災害被災者よりも高いことが示された(図1)。 | 1995年にKesslerらが行った全米疫学調査<ref><pubmed>7492257</ref>ではPTSDの生涯有病率は男性5.0%、女性10.4%、現在有病率は男性1.5%、女性3.0%だった。また、性暴力などの犯罪被害者のPTSD発症率が自然災害被災者よりも高いことが示された(図1)。 | ||
日本国内のデータも川上が9つの市町村の住民を対象に調査を行い、12か月有病率0.70%、生涯有病率1.27%と報告している<ref>'''川上憲人'''<br>トラウマティックイベントと心的外傷後ストレス障害のリスク：閾値下PTSDの頻度とイベントとの関連.大規模災害や犯罪被害等による精神科疾患の実態把握と介入方法の開発に関する研究<br>''平成21年度厚生労働科学研究費補助金(こころの健康科学研究事業)分担研究報告書'':17-25,2010</ref>。。 | 日本国内のデータも川上が9つの市町村の住民を対象に調査を行い、12か月有病率0.70%、生涯有病率1.27%と報告している<ref>'''川上憲人'''<br>トラウマティックイベントと心的外傷後ストレス障害のリスク：閾値下PTSDの頻度とイベントとの関連.大規模災害や犯罪被害等による精神科疾患の実態把握と介入方法の開発に関する研究<br>''平成21年度厚生労働科学研究費補助金(こころの健康科学研究事業)分担研究報告書'':17-25,2010</ref>。。 | ||
発症の危険因子については、以前のトラウマ体験、女性、若年者、人種的少数派、社会経済的困窮、低学歴、社会的支援が受けられない、別の精神疾患の既往歴と家族歴がある<ref><pubmed>19169189</ref>。 | 発症の危険因子については、以前のトラウマ体験、女性、若年者、人種的少数派、社会経済的困窮、低学歴、社会的支援が受けられない、別の精神疾患の既往歴と家族歴がある<ref><pubmed>19169189</ref>。 | ||
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=== 併存障害 === | === 併存障害 === | ||