発達障害

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高橋 秀俊、神尾 陽子
独立行政法人国立精神・神経医療研究センター 精神保健研究所
DOI:10.14931/bsd.2391 原稿受付日:2012年8月24日 原稿完成日:2012年11月16日
担当編集委員:定藤 規弘(自然科学研究機構 生理学研究所 大脳皮質機能研究系)

英語名:developmental disorders

 発達障害とは、主に乳幼児期あるいは小児期にかけてその特性が顕在化する発達の遅れまたは偏りであり、主に先天性の中枢神経系の機能障害を原因とする。広汎性発達障害自閉症スペクトラム障害)、学習障害注意欠如/多動性障害知的障害などが含まれる。その概念は、医学教育学心理学社会福祉行政等の諸分野にまたがり、それぞれの分野によって、概念や語の使用法が異なる場合もあり、流動的である。

概念

 発達障害とは、主に乳幼児期あるいは小児期にかけてその特性が顕在化する発達の遅れまたは偏りであり、主に先天性の中枢神経系の機能障害を原因とする。障害される機能は、多くの症例で、対人認知言語視空間技能および/または協調運動などの高次脳機能が含まれる。成長するにつれて、これらの症状は次第に軽快するのが通常であるが、成人にいたってもさまざまな程度の機能障害が残存することが多い。通常、遅滞や機能障害は顕在化する以前から存在するもので、完全に正常な発達期間が先行することはないと考えられる。

 発達障害は、症状の特徴によりいくつかに分類され、広汎性発達障害(Pervasive Developmental Disorders: PDDあるいは自閉症スペクトラム障害 Autism Spectrum Disorders: ASD)、学習障害(Learning DisordersまたはLearning Disabilities: LD)、注意欠如/多動性障害(Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder: AD/HD)、運動能力障害コミュニケーション(会話および言語)障害、知的障害、チック障害などが含まれる。これらの障害は通常、男児で女児に比べて多くみられる。いくつかの発達障害を合併することもあり、身体疾患や精神疾患を伴うこともある。とくに、環境とのミスマッチによって精神症状の併発や増悪を引き起こすこともある。同じ診断名でも、発達の状況や年齢、置かれた環境などによって状態像は多様で、特性に応じた個別の支援の必要性が提唱されている。

概念の歴史的変遷

 発達障害は、医学、教育学、心理学、社会福祉、行政等の隣接諸分野にまたがる障害である。発達障害の概念は、これら諸分野からの影響が複雑に絡み合い、時代の流れを受けて刻々と変化し、それぞれの分野によって、概念や語の使用法が異なる場合もある。

 発達障害(Developmental disorders)という概念は、1987年にアメリカ精神医学会の診断基準であるDiagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders (DSM)の改定第3版(DSM-Ⅲ-R) [1] に初めて記述され、精神遅滞(知的障害)・特異的発達障害(LD・言語と会話の障害・運動能力障害)・PDDなどを包含するものと定義され、人格障害とともに第Ⅱ軸に記載された。これは、それまでの精神病カテゴリーや脳損傷に起因するとされてきた発達障害・症候群を、新たな医学的な疾病概念(障害概念)と位置付けたことで大きな転換点となった。1994年の第4版(DSM‐Ⅳ[2] )以後はDevelopmental disordersという表記が消えて、精神遅滞(知的障害)を第Ⅱ軸に残したまま、PDDやAD/HDなどは個別の疾患(障害)として第Ⅰ軸に移動し、その他の一般的な精神障害とともに記載されるようになった。これは、生涯変わらぬ障害としてではなく、治療対象として位置づけられるようになったことを示唆している。

 一方、世界保健機構による国際疾病分類 (International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems, ICD)第10版(ICD-10) [3] では、F80-F89 心理的発達の障害として、特異的発達障害(会話および言語、学習能力、運動機能)ならびにPDDが表記されている。ICD-10では、それまで通りAD/HDは、心理的発達の障害ではなく、F90-F98 小児<児童>期および青年期に通常発症する行動および情緒の障害の中で、多動性障害として表記され、DSMとは異なる位置づけをしている。ただし、一般には、AD/HDは、乳幼児期より兆候が現われ就学後に顕在化し、成長とともに軽快するものの、成人後も機能障害が残存すること、PDDなど他の発達障害との遺伝的関連を認めること、男児に多いこと、などから、発達障害に含められることが多い。

 我が国の発達障害者支援法では、発達障害は、「自閉症、アスペルガー症候群その他のPDD、LD、AD/HDその他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるもの」と定義されている。政令で定めるものには、言語の障害、協調運動の障害、その他厚生労働省令で定める障害が含まれ、脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもののうち、ICD-10におけるF80-F89及びF90-F98に含まれる全ての障害が、方でカバーされることになる。(平成24年8月22日現在)

 なお、「軽度発達障害」の表記は、その意味する範囲が必ずしも明確ではないこと等の理由から、使用されなくなってきている。

病因

 発達障害は中枢神経系の機能障害とされているが、同様の障害あるいは類似した症状が家族内に認められることも多く、遺伝様式は不明だが、多くの症例で遺伝的要因が病因と考えられている[4] 。また、ほとんどの発達障害で有病率に性差があることも知られており、性が症状発現や発達的変化に影響する可能性も考えられている。環境要因は有病率の増加から関心が高いところではあるが、遺伝要因との複雑な相互作用が症状発現に影響を与えると考えられている。

発達障害に含まれる主な障害

広汎性発達障害

 広汎性発達障害 (pervasive Developmental Disorders, PDD)とは、自閉症(自閉性障害)、アスペルガー症候群のほか、特定不能のPDDなどをふくむ総称で、最近では、自閉症スペクトラム障害と呼ばれる。

学習障害

 学習障害 (Learning DisordersまたはLearning Disabilities, LD)は、基本的には全般的な知的発達に遅れはないが、聞く、話す、読む、書く、計算する又は推論する能力のうち特定の能力の習得と使用に著しい困難を示す様々な状態を指すものであり、読字障害算数障害書字表出障害などが含まれる。LDは、その原因として、中枢神経系に何らかの機能障害があると推定されるが、視覚障害聴覚障害、知的障害、情緒障害などの障害や、環境的な要因が直接の原因となるものではない。

運動能力障害

 運動能力障害は、全般的知能の遅れや、(協調の異常に含まれるようなもの以外の)先天的あるいは後天的神経障害によっては説明できない、協調運動の発達の重篤な機能障害であり、発達性協調運動障害が含まれる。運動の不器用さは、ふつう視空間‐認知課題での遂行の障害とある程度関係する。

コミュニケーション(会話および言語)障害

 コミュニケーション(会話および言語)障害は、発達の初期の段階から言語習得の正常パターンが損なわれる障害で、神経学的あるいは言語機構の異常、感覚障害、知的障害あるいは環境要因から直接的に生じるものではない。会話構音障害表出性言語障害受容性言語障害などが含まれる。

注意欠如/多動性障害

 注意欠如/多動性障害 (Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder, AD/HD)は、年齢あるいは発達に不釣り合いな注意力、及び/又は衝動性多動性を特徴とする行動の障害で、社会的な活動や学業の機能に支障をきたすものである。7歳以前に現れ、その状態が継続し、中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定される。一般的に多動や不注意といった様子が目立つのは学齢期であるが、思春期以降は症状は軽減するものの、一部のケースでは機能障害は残存する。

関連語

参考文献

  1. American Psychiatric Association.
    Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, 3rd edition, revised.
    American Psychiatric Association. (Washington, DC) :1987
  2. American Psychiatric Association.
    Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, 4th edition.
    American Psychiatric Association. (Washington, DC) :1994
  3. World Health Organization.
    ICD 10: International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems.
    World Health Organization. (Geneva) :1992
  4. Rutter M, Bishop D, Pine D, Scott S, Stevenson J, Taylor E, Thapar A (eds)
    Rutter’s Child and Adolescent Psychiarty, 5th Edition
    Wiley-Blackwell (NJ) :2008