「知的障害」の版間の差分

英：Intellectual Disability、Mental Retardation(精神遅滞)

 

　日本国内では一般的に「精神薄弱」が同義語として長期間利用されてきたが、1998年の「精神薄弱の用語の整理のための関係法律の一部を改正する法律」により「知的障害」に統一された。世界的にも“Intellectual Disability”が汎用されるようになってきた[1,2]。「retarded」という用語からくる偏見を避けるためである。

　精神医学の診断体系であるDSM-IV-TRでは､「精神遅滞」という用語が使われているが､以下のような定義となっている[3]。

A.明らかな知的機能の遅れ：個別施行による知能検査で、おおよそ70以下のIQ（平均より2標準偏差下が目安）（幼児においては、臨床的判断による）<br>

B.同時に、現在の適応機能（すなわち、その文化圏でその年齢に対して期待される基準に適合する有能さ）の欠陥または不全が、以下のうち2つ以上の領域で存在：コミュニケーション、自己管理、家庭生活、社会的/対人的技能、地域社会資源の利用、自律性、発揮される学習能力、仕事、余暇、健康、安全<br>

C.発症は18歳以前である<br>

　別の診断体系であるICD-10では、「知的障害」と「精神遅滞」が併記されており、基準は上記と似ている[4]。発達期に明らかになる全体的な知的機能の水準の遅れ、そしてそのために通常の社会環境での日常的な要求に適応する能力の乏しさで判定される。

　適応機能は、バインランド適応行動尺度のような標準化された尺度を用いることで測定できる。知的障害の最も著名な支援組織であるAAIDD（American Association on Intellectual and Developmental Disabilities）では、適応機能を知的機能と別に考え、遂行機能に必要な「サポート」の程度を定義づけようとしている[5]。また、IQ75までを軽度知的障害とし、より多くの人が援助を受けられるようにしている。「サポート」の量を定めるには困難さが伴うが、その視点には実生活に役立ちやすい利点がある。

有病率は、DSM-IV-TRによると1％と予想されている[3]。IQが70以下とすると、理論上は2.3％ということになり、別の記載では3％というのもみられる[1]。以下のような種々の理由で、正確な有病率の測定は困難と考えられている。

　Down症候群、脆弱X症候群、フェニルケトン尿症、レット障害など遺伝的要因、出生前の病気、周産期の問題、幼児期の後天的要因など、もしくはそれらの組み合わせとされている。知的障害が重度となるほど、原因が明らかとなりやすい。全体的には、原因が確認されるのは約3分の2である[1,6]。

知的障害者がなんらかの精神障害を持つ確率は、一般の3～4倍高いとされている[4]。特に広汎性発達障害の合併は20％近くにみられる[6]。広汎性発達障害の場合、同程度の知能の集団においても他人との関わりが困難、限局した興味や行動パターンが明らか、また言語の遅れが大きい、個人の中での能力のばらつきなどが特徴としてあげられる。てんかんの合併率も高く、知的障害者の10-30％ほどと見積もられるが[2,6]、知的障害が重度になるほど増える。