「注意欠如・多動性障害」の版間の差分

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<font size="+1">[http://researchmap.jp/read0046287 金生 由紀子]</font><br>
<font size="+1">[http://researchmap.jp/read0046287 金生 由紀子]</font><br>
''東京大学大学院医学系研究科''<br>
''東京大学大学院医学系研究科''<br>
DOI:<selfdoi /> 原稿受付日:2015年6月3日 原稿完成日:2015年6月5日 改訂日:2022年4月5日<br>
DOI:<selfdoi /> 原稿受付日:2015年6月3日 原稿完成日:2015年xx月xx日<br>
担当編集委員:[http://researchmap.jp/tadafumikato 加藤 忠史](順天堂大学大学院医学研究科精神・行動科学/医学部精神医学講座)<br>
担当編集委員:[http://researchmap.jp/tadafumikato 加藤 忠史](独立行政法人理化学研究所 脳科学総合研究センター)<br>
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</div>
英語名:attention-deficit/hyperactivity disorder 独:Aufmerksamkeitsdefizit-/Hyperaktivitätsstörung 仏:trouble du déficit de l'attention/hyperactivité


略語:ADHD
略語:ADHD
同義語:注意欠陥・多動性障害、注意欠如・多動症
{{box|text= 注意欠如・多動性障害は、不注意、多動性、衝動性という症状で定義され、12歳以前から症状を認める発達障害である。様々な精神疾患を併存することも特徴の一つである。成人後も機能障害が残存する場合が少なくないことが明らかになり、成人での診断・治療にも関心が高まっている。歴史的に早い時期から脳機能障害と認識されており、それを踏まえた病態モデルが検討されてきた。実行機能及び報酬系の障害に加えて、最近では時間的処理や情動制御の障害も想定されている。治療は、本人及び親をはじめとする周囲の人々がADHDの特性を適切に理解して対応できるようにする心理社会的治療と薬物療法が中心である。}}


==歴史と概念の変遷==
==歴史と概念の変遷==
 注意欠如・多動性障害につながる疾患概念が医学的論文の中に初めて現れたのは、1902年に[[w:George Frederic Still|Still]]が攻撃的で反抗的になりやすい43名の子どもを記載したことであるとされている。1917~1918年の[[エコノモ脳炎]]の大流行の後に、[[不注意]]、[[多動性]]、[[衝動性]]を示す子どもたちが認められ、[[脳炎後行動障害]]として検討されるようになった。
 注意欠如・多動性障害(ADHD)につながる疾患概念が医学的論文の中に初めて現れたのは、1902年にStillが攻撃的で反抗的になりやすい43名の子どもを記載したことであるとされている。1917~1918年のエコノモ脳炎の大流行の後に、不注意、多動性、衝動性を示す子どもたちが認められ、脳炎後行動障害として検討されるようになった。


 この延長線上で、1947年にStraussとLehtinenは「brain-injured child(脳損傷児)」概念を提唱した。その後、脳損傷が証明できないとして「minimal brain damage: MBD(微細脳損傷)」、さらには「minimal brain dysfunction: MBD(微細脳機能障害)」という名称が提唱された。
 この延長線上で、1947年にStraussとLehtinenは「brain-injured child(脳損傷児)」概念を提唱した。その後、脳損傷が証明できないとして「minimal brain damage: MBD(微細脳損傷)」、さらには「minimal brain dysfunction: MBD(微細脳機能障害)」という名称が提唱された。


 1960年代になると、MBD概念に代わって症状に注目されるようになった。1968年に[[wj:アメリカ精神医学会|アメリカ精神医学会]]から出版された「[[精神疾患の診断・統計マニュアル第2版]]([[DSM-II]])」は初めて子どもの[[精神障害]]を記載し、その中には「hyperkinetic reaction of childhood(小児期の多動性反応)」が含まれていた。1970年代になると、多動に加えて、注意の持続や衝動のコントロールも重視されるようになり、1980年に出版された[[DSM-III]]では「attention deficit disorder(注意欠陥障害)」という概念が提唱された。その後、不注意、多動性、衝動性が主症状として確立して、2013年に出版された[[DSM-5]]では「attention-deficit/hyperactivity disorder(注意欠如・多動性障害/注意欠如・多動症): ADHD」という概念となっている。また、ADHDは[[DSM-5]]で新たに形成された「neurodevelopmental disorders([[神経発達症]]群/[[神経発達障害]]群)」に含まれ、[[発達障害]]として明確に位置づけられるようになった。
 1960年代になると、MBD概念に代わって症状に注目されるようになった。1968年にアメリカ精神医学会から出版された「[[精神疾患]]の診断・統計マニュアル第2版(DSM-II)」は初めて子どもの[[精神障害]]を記載し、その中には「hyperkinetic reaction of childhood(小児期の多動性反応)」が含まれていた。1970年代になると、多動に加えて、注意の持続や衝動のコントロールも重視されるようになり、1980年に出版された[[DSM-III]]では「attention deficit disorder(注意欠陥障害)」という概念が提唱された。その後、不注意、多動性、衝動性が主症状として確立して、2013年に出版された[[DSM-5]]では「attention-deficit/hyperactivity disorder(注意欠如・多動性障害/注意欠如・多動症): ADHD」という概念となっている。また、ADHDはDSM-5で新たに形成された「neurodevelopmental disorders(神経発達症群/神経[[発達障害]]群)」に含まれ、発達障害として明確に位置づけられるようになった。


 なお、[[wj:世界保健機関|世界保健機関]]による「[[精神および行動の障害 臨床記述と診断ガイドライン第10版]]([[ICD-10]])」にはADHDという診断名はない。「[[hyperkinetic disorders]](多動性障害)」が存在し、注意の障害と多動が基本的な特徴とされ、不注意および多動性―衝動性の両方ともが目立つADHDと近似している。
 なお、世界保健機関による「精神および行動の障害 臨床記述と診断ガイドライン第10版([[ICD-10]])」にはADHDという診断名はない。「hyperkinetic disorders(多動性障害)」が存在し、注意の障害と多動が基本的な特徴とされ、不注意および多動性―衝動性の両方ともが目立つADHDと近似している。


==症状==
==診断==
 子どもで気づかれやすい症状は、授業中に立ち歩いたり、席に着いていたとしてもじっとしていずに近くの席の子に繰り返しちょっかいを出したり、手いたずらや落書きをずっとしていたり、などの多動性に関連する症状と思われる。遊びの場面で加減が分からずに夢中になり過ぎてしまうとか、しゃべりだすと止まらずに頭に浮かんだことをどんどんしゃべり続ける、なども多動性の症状に含まれる。ADHDの子どもはしばしば姿勢の保持が苦手で、椅子からずり落ちそうになったりするので、余計に落ち着きなく見えるかもしれない。
 不注意および/または多動性―衝動性が持続的に認められて、機能または発達の妨げとなっている場合、ADHDと診断される。DSM-5の診断基準は、以下のとおりである。


 衝動性は必ずしも攻撃性につながるわけではないが、自己制御がうまくいかずに周囲とのトラブルに発展することも少なくない。興味を引くことややりたいことがあると、周囲が目に入らずにまっしぐらに向かっていってしまうために、人を押しのけたり列に割り込んだりすることになってしまう。
*不注意の症状としては、注意を持続することが困難である、すぐ気が散ってしまうなどの9つがあげられており、そのうち6つ以上が6ヶ月以上持続すると基準を満たす。多動性―衝動性としては、席を離れる、じっとしていない、順番を待つことが困難であるなどの9つがあげられており、そのうち6つ以上が6ヶ月以上持続すると基準に満たす。但し、17歳以上であれば、それぞれ6つ以上ではなくて5つ以上でよい。
*症状のいくつかが12歳以前から存在している。
*症状のいくつかが家庭、学校、職場など2つ以上の状況において存在する。
*症状が、社会的、学業的または職業的機能を損なわせているまたはその質を低下させているという明確な証拠がある。


 多動性や衝動性と比べると、不注意に関連する症状は一見すると人目をひかないかもしれない。しかし、学習などの課題を行う際に、集中が続かない、注意が散りやすい、注意を適切に振り分けられないことはしばしば大きな問題になる。コツコツと努力を積み重ねることが苦手で、いろいろなことに手を出すものの優先順位が付けられずにどれも途中で投げ出してしまうかもしれない。ふと目についたことや耳にしたことに気がそれてしまって課題を続けにくいこともある。そうかと思うと、好きなことには過度に集中して声をかけても気づかないなど注意の切り替えが悪いこともある。忘れ物やなくし物が多く、通常であれば考えられないような物を置き忘れてくることもある。
 以上に加えて、統合失調症などが鑑別対象としてあげられているが、[[DSM-IV-TR]]までと異なり、[[自閉症スペクトラム障害]]/自閉スペクトラム症(ASD)は鑑別対象となっていない。すなわち、[[自閉症]]状を有していても、上記の診断基準を満たしていれば、ADHDと診断される。


==診断・鑑別診断==
 症状の組み合わせから、不注意、多動性―衝動性の両方とも基準を満たす場合(混合して存在)、不注意のみ基準を満たす場合(不注意優勢に存在)、多動性―衝動性のみ基準を満たす場合(多動・衝動優勢に存在)がある。経過中で、異なる存在に変わることもある。
 不注意および/または多動性―衝動性が持続的に認められて、機能または発達の妨げとなっている場合、ADHDと診断される。DSM-5の診断基準は、以下のとおりである<ref name=ref01>'''高橋三郎、大野裕(監訳)染矢俊幸、神庭重信、尾崎紀夫、三村將、村井俊哉(訳)'''<br>日本精神神経学会(日本語版用語監修):DSM-5 精神疾患の診断・統計マニュアル<br>''医学書院''、2014</ref> <ref name=ref1>American Psychiatric Association, 2013. <br>Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, 5th ed. <br>''American Psychiatric Association'', Arlington, VA.</ref>。
{| class="wikitable"
|+表. ADHDの診断基準 DSM-5に基づく<ref name=ref01 /> <ref name=ref1/>
|-
| '''A. (1)および/または(2)によって特徴づけられる、不注意および/または多動性ー衝動性の持続的な様式で、機能または発達の妨げとなっているもの'''<br>
'''(1) 不注意:以下の症状のうち6つ(またはそれ以上)が少なくとも6カ月持続したことがあり、その程度は発達の水準に不相応で、社会的および学業的/職業的活動に直接、悪影響を及ぼすほどである'''<br>
''注:それらの症状は、単なる反抗的行動、挑戦、敵意の表れではなく、課題や指示を理解できないことでもない。青年期後期および成人(17歳以上)では、少なくとも5つ以上の症状が必要である。''
:(a) 学業、仕事、または他の活動中に、しばしば綿密に注意することができない、または不注意な間違いをする(例:細部を見過ごしたり、見逃してしまう、作業が不正確である)<br>
:(b) 課題または遊びの活動中に、しばしば注意を持続することが困難である(例:講義、会話、または長時間の読書に集中し続けることが難しい)<br>
:(c) 直接話しかけられたときに、しばしば聞いていないように見える(例:明らかな注意を逸らすものがない状況でさえ、心がどこか他所にあるように見える)<br>
:(d) しばしば指示に従えず、学業、用事、または職場での義務をやり遂げることができない(例:課題を始めるがすぐに集中できなくなる、また容易に脱線する)<br>
:(e) 課題や活動を順序立てることがしばしば困難である(例:一連の課題を遂行することが難しい、資料や持ち物を整理しておくことが難しい、作業が乱雑でまとまりがない、時間の管理が苦手、締め切りを守れない)<br>
:(f) 精神的努力の持続を要する課題(例:学業や宿題、青年期後期および成人では報告書の作成、書類に漏れなく記入すること、長い文書を見直すこと)に従事することをしばしば避ける、嫌う、またはいやいや行う<br>
:(g) 課題や活動に必要なもの(例:学校教材、鉛筆、本、道具、財布、鍵、書類、眼鏡、携帯電話)をしばしばなくしてしまう<br>
:(h) しばしば外的な刺激(青年期後期および成人では、無関係な考えも含まれる)によってすぐ気が散ってしまう<br>
:(i) しばしば日々の活動(例:用事を足すこと、お使いをすること、青年期後期および成人では、電話を折り返しかけること、お金の支払い、会合の約束を守ること)で忘れっぽい<br>
'''(2) 多動性および衝動性:以下の症状のうち6つ(またはそれ以上)が少なくとも6カ月持続したことがあり、その程度は発達の水準に不相応で、社会的および学業的/職業的活動に直接、悪影響を及ぼすほどである'''<br>
''注:それらの症状は、単なる反抗的行動、挑戦、敵意の表れではなく、課題や指示を理解できないことでもない。青年期後期および成人(17歳以上)では、少なくとも5つ以上の症状が必要である。''
:(a) しばしば手足をそわそわと動かしたりトントン叩いたりする。またはいすの上でもじもじする。<br>
:(b) 席についていることが求められる場面でしばしば席を離れる(例:教室、職場、その他の作業場所で、またはそこにとどまることを要求される他の場面で、自分の場所を離れる)。<br>
:(c) 不適切な状況でしばしば走り回ったり高い所へ登ったりする(注:青年または成人では、落ち着かない感じのみに限られるかもしれない)。<br>
:(d) 静かに遊んだり余暇活動につくことがしばしばできない。<br>
:(e) しばしば「じっとしていない」、またはまるで「エンジンで動かされるように」行動する(例:レストランや会議に長時間とどまることができないかまたは不快に感じる;他の人達には、落ち着かないとか、一緒にいることが困難と感じられるかもしれない)。<br>
:(f) しばしばしゃべりすぎる。<br>
:(g) しばしば質問を終わる前にだし抜けに答え始めてしまう(例:他の人達の言葉の続きを言ってしまう;会話で自分の番を待つことができない)。<br>
:(h) しばしば自分の順番を待つことが困難である(例:列に並んでいるとき)。<br>
:(i) しばしば他人を妨害し、邪魔する(例:会話、ゲーム、または活動に干渉する;相手に聞かずにまたは許可を得ずに他人の物を使い始めるかもしれない;青年または成人では、他人のしていることに口出ししたり、横取りすることがあるかもしれない)。<br>
|+
|'''B. 不注意または多動性―衝動性の症状のうちいくつかが12歳になる前から存在していた。'''
|+
|'''C. 不注意または多動性―衝動性の症状のうちいくつかが2つ以上の状況(例:家庭、学校、職場;友人や親戚といるとき;その他の活動中)において存在する。'''
|+
|'''D. これらの症状が、社会的、学業的または職業的機能を損なわせているまたはその質を低下させているという明確な証拠がある。'''
|+
|'''E. その症状は、統合失調症、または他の精神病性障害の経過中に起こるものではなく、他の精神疾患(例:気分障害、不安症、解離症、パーソナリティ障害、物質中毒または離脱)ではうまく説明されない。'''
|}


 DSM-IV-TRまでは、[[自閉症スペクトラム障害]]/[[自閉スペクトラム症]](ASD)が鑑別対象に含まれるが、DSM-5では異なっている。すなわち、自閉症状を有していても、上記の診断基準を満たしていれば、ADHDと診断される。
==併発症==
 ADHDには様々な精神疾患が併発することがよく知られている。併発症を、行動障害群、情緒的障害群、神経性習癖群、発達障害群と4群に分けることが、日本の診断・治療ガイドラインで提案されている。
 行動障害群とは、攻撃行動で代表されるように、行動として外側から見える問題を示すものである。反抗挑戦症や素行症などが該当する。


 症状の組み合わせから、不注意、多動性―衝動性の両方とも基準を満たす場合(混合して存在)、不注意のみ基準を満たす場合(不注意優勢に存在)、多動性―衝動性のみ基準を満たす場合(多動・衝動優勢に存在)がある。経過中で、異なる存在に変わることもある。
 情緒的障害群とは、不安やうつで代表されるように、こころの内側の問題を示すものである。[[不安症]]、気分障害、[[適応障害]]などが該当する。


==併存症==
 神経習癖群は、繰り返されることで身について固定された行動である習癖で特徴づけられる。夜尿症を中心とする排泄障害、[[睡眠障害]]、チック症などが含まれる。なお、チック症はDSM-5ではADHDと同様に神経発達症群に含まれるようになったので、発達障害群に含めてもよいかもしれない。
 ADHDには様々な精神疾患が併存することがよく知られている。併存症を、[[行動障害]]群、[[情緒的障害]]群、[[神経性習癖]]群、[[神経発達症]]群、[[反応性アタッチメント障害]]と[[脱抑制型対人交流障害]]、[[睡眠-覚醒障害]]群、[[パーソナリティ障害]]群と7疾患群に分けることが、日本の診断・治療ガイドラインで提案されている<ref name=ref8>'''齊藤万比古、渡部京太(編集)'''<br>注意欠如・多動性症―ADHD―の診断・治療ガイドライン 第4版<br>''じほう'' 2016.</ref>。


*行動障害群とは、攻撃行動で代表されるように、行動として外側から見える問題を示すものである。[[反抗挑発症]]や[[素行症]]などが該当する。
 発達障害群には、限局的学習症、発達性協調運動症に加えて、ASDも含まれる。
*情緒的障害群とは、[[不安]]や[[うつ]]で代表されるように、こころの内側の問題を示すものである。[[不安症]]群、[[強迫症]]および関連症群、[[抑うつ障害]]群などが該当する。
*神経性習癖群は、繰り返されることで身について固定された行動である習癖で特徴づけられる。[[夜尿症]]を中心とする[[排泄障害]]、[[睡眠障害]]、[[チック症]]などが含まれる。なお、チック症はDSM-5ではADHDと同様に神経発達症群に含まれるようになったので、発達障害群に含めてもよいかもしれない。
*神経発達症群には、[[ASD]]、[[知的能力障害]]、[[限局性学習症]]、[[発達性協調運動症]]に加えて、[[チック症]]群も含まれる。
* 反応性アタッチメント障害と脱抑制型対人交流障害には、疾患の水準に達していない[[アタッチメント]]の問題も含めて考えることが有意義とされる。
* 睡眠-覚醒障害群には、[[睡眠時無呼吸症候群]]、[[むずむず脚症候群]]、[[ナルコレプシー]]などが含まれる。
* パーソナリティ障害群には、[[境界性パーソナリティ障害]]、[[反社会性パーソナリティ障害]]などが含まれる。


 複数の併存症を有する場合も稀ではない。
 複数の併発症を有する場合も稀ではない。


==経過・予後==
==経過・予後==
 以前は、ADHDは成長に伴って改善することが多いと考えられていた。しかし、成人までに、ADHD症状の数が基準以下となる者が約60%であるのに対して、機能障害がなくなる者は約10%と低率であることが明らかになった<ref name=ref2><pubmed>10784477</pubmed></ref>。ADHD症状の中でも不注意は成長に伴って改善する割合が低かった。学童期には不注意と多動性―衝動性の両方ともが目立つ場合が主であるが、成人期には不注意が目立つ場合が主であるという報告もある<ref name=ref11><pubmed>19252145</pubmed></ref>。
 以前は、ADHDは成長に伴って改善することが多いと考えられていた。しかし、成人までに、ADHD症状の数が基準以下となる者が約60%であるのに対して、機能障害がなくなる者は約10%と低率であることが明らかになった。ADHD症状の中でも不注意は成長に伴って改善する割合が低かった。学童期には不注意と多動性―衝動性の両方ともが目立つ場合が主であるが、成人期には不注意が目立つ場合が主であるという報告もある。


 また、同じ症状であっても年齢によって表れ方が異なる。例えば、不注意は、子どもでは気が散りやすく一つの行動が長続きしないということで表れる一方、成人では約束を忘れるとか見通しが立てられず時間管理が苦手であるというかたちをとるかもしれない。なお、DSM-5では[[DSM-IV]]-TRと比べて成人での症状を詳しく記述して診断しやすくしている。
 また、同じ症状であっても年齢によって表れ方が異なる。例えば、不注意は、子どもでは気が散りやすく一つの行動が長続きしないということで表れる一方、成人では約束を忘れるとか見通しが立てられず時間管理が苦手であるというかたちをとるかもしれない。なお、DSM-5では[[DSM-IV]]-TRと比べて成人での症状を詳しく記述して診断しやすくしている。


 経過中に併発症が出現してくる際にいくつかのパターンがある。ADHDに反抗挑戦症を伴ってさらに素行症に発展する場合が[[DBDマーチ]]という名称で知られている。ADHDにチック症を伴ってさらに[[強迫症]]に発展する場合もある。
 経過中に併発症が出現してくる際にいくつかのパターンがある。ADHDに反抗挑戦症を伴ってさらに素行症に発展する場合がDBDマーチという名称で知られている。ADHDにチック症を伴ってさらに[[強迫症]]に発展する場合もある。


==疫学==
==疫学==
 ADHDの頻度は、DSM-5では子どもで約5%、成人で約2.5%とされている。[[wj:アメリカ疾病管理予防センター|アメリカ疾病管理予防センター]]([[w:Centers for Disease Control and Prevention|Centers for Disease Control and Prevention]]: CDC)の報告によると、ADHDと診断された4~17歳の子どもが2011年に11.0%であり、2003年に7.8%であったのと比べて大きく増加している<ref>[http://www.cdc.gov/ncbddd/adhd/prevalence.html Centers for Disease Control and Prevention]</ref>。日本では通常の学級に在籍する児童生徒に関する質問紙調査でADHD症状を有する割合が3.1%との報告があり、アメリカよりも若干低いかもしれない<ref>[http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/material/__icsFiles/afieldfile/2012/12/10/1328729_01.pdf 文部科学省]</ref>。性別では、女性よりも男性に多く、子どもでその傾向が強い。女性では男性より不注意が目立つ。
 ADHDの頻度は、DSM-5では子どもで約5%、成人で約2.5%とされている。アメリカ疾病管理予防センター(Centers for Disease Control and Prevention: CDC)の報告によると、ADHDと診断された4~17歳の子どもが2011年に11.0%であり、2003年に7.8%であったのと比べて大きく増加している[http://www.cdc.gov/ncbddd/adhd/prevalence.html]。日本では通常の学級に在籍する児童生徒に関する質問紙調査でADHD症状を有する割合が3.1%との報告があり、アメリカよりも若干低いかもしれない[http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/tokubetu/material/__icsFiles/afieldfile/2012/12/10/1328729_01.pdf]。性別では、女性よりも男性に多く、子どもでその傾向が強い。女性では男性より不注意が目立つ。


==病因・病態==
==病因・病態==
 ADHDの病態モデルとして、[[実行機能]]及び[[報酬系]]の障害という2つの経路からなるdual pathway modelが有力視されてきた<ref name=ref12><pubmed>14624804</pubmed></ref>。
 ADHDの病態モデルとして、[[実行機能]]及び報酬系の障害という2つの経路からなるdual pathway modelが有力視されてきた。実行機能は高次のトップダウンの認知処理過程であり、障害されると抑制欠如が生じる。脳基盤としては、背外側前頭皮質から背側線条体、尾状核に投射され、淡蒼球、黒質、[[視床下核]]から視床を経て前頭皮質に至る回路が想定されている。報酬系の障害によっては遅延報酬の嫌悪が生じる。すなわち、将来の大きな報酬よりも目前の小さな報酬に飛びつきやすくなり、報酬遅延に際してじっと待てなくなる。脳基盤としては、[[前頭眼窩皮質]]、前帯状回から腹側線条体、側坐核に投射され、腹側淡蒼球、視床を経て前頭皮質に至る回路が想定されている。
しかし、dual pathway modelを提唱してきた研究者自身が、最近3つ目の経路として時間的処理の障害を提案している。脳基盤としては、実行機能及び報酬系の障害の経路と重なる部分があるものの、[[小脳]]が重要な要素である。また、左下前頭皮質、島、左下[[頭頂葉]]の関与も示唆されている。


 実行機能は高次のトップダウンの認知処理過程であり、障害されると[[抑制欠如]]が生じる。脳基盤としては、背外側[[前頭皮質]]から背側[[線条体]]、[[尾状核]]に投射され、[[淡蒼球]]、[[黒質]]、[[視床下核]]から[[視床]]を経て前頭皮質に至る回路が想定されている。報酬系の障害によっては遅延報酬の嫌悪が生じる。すなわち、将来の大きな報酬よりも目前の小さな報酬に飛びつきやすくなり、報酬遅延に際してじっと待てなくなる。脳基盤としては、[[前頭眼窩皮質]]、[[前帯状回]]から腹側線条体、[[側坐核]]に投射され、腹側淡蒼球、視床を経て前頭皮質に至る回路が想定されている。
 さらに、近年、ADHDにおける[[情動]]の制御異常についても関心が高まっている。そのメカニズムとして、顕著な情動刺激への志向性及び小さくても即時の報酬の優先というボトムアップの過程が想定されると同時に、情動刺激への反応のトップダウンの制御に困難があると考えられている。脳基盤としては、ボトムアップについては[[扁桃体]]、腹側線条体、前頭眼窩皮質が、トップダウンについては[[前頭前皮質]]腹外側部、前頭前皮質内側部、前部帯状回が重要とされる。


 しかし、dual pathway modelを提唱してきた研究者自身が、最近3つ目の経路として時間的処理の障害を提案している
 いずれにしても、ADHDの病態を前頭―線条体回路だけでは説明できないと言えよう。
<ref name=ref13><pubmed>20410727</pubmed></ref>。脳基盤としては、実行機能及び報酬系の障害の経路と重なる部分があるものの、[[小脳]]が重要な要素である。また、左下前頭皮質、[[島]]、左下[[頭頂葉]]の関与も示唆されている<ref name=ref4><pubmed>22922163</pubmed></ref>。


 さらに、近年、ADHDにおける[[情動]]の制御異常についても関心が高まっている。そのメカニズムとして、顕著な情動刺激への志向性及び小さくても即時の報酬の優先というボトムアップの過程が想定されると同時に、情動刺激への反応のトップダウンの制御に困難があると考えられている<ref name=ref10><pubmed>24480998</pubmed></ref>。脳基盤としては、ボトムアップについては[[扁桃体]]、腹側線条体、前頭眼窩皮質が、トップダウンについては[[前頭前皮質]]腹外側部、前頭前皮質内側部、前部帯状回が重要とされる。
 上記のような脳内のネットワークにおいてドパミン及び[[ノルアドレナリン]]が中心的な役割を果たしていると考えられている。[[シナプス]]におけるドパミン及びノル[[アドレナリン]]が平生は少量であるので、一時的にかえって通常よりも大量の放出が起こることが、ADHDの基盤にあるとされる。


 いずれにしても、ADHDの病態を前頭―線条体回路だけでは説明できないと言えよう<ref name=ref15><pubmed>21541845</pubmed></ref>。
 ADHDに家族集積性があることから、遺伝要因の関与が注目され、ドパミン及びノルアドレナリンに関連する遺伝子を含めて検討されてきた。稀なコピー数多型や候補遺伝子多型に加えて、発達早期の逆境体験、周生期の鉛への曝露、低出生体重などが関連する可能性が示唆されているが、いずれについても決定的とは言い難い。また、遺伝的要因については、ASDなど他の神経発達症との重複が指摘されてもいる。


 上記のような脳内のネットワークにおいてドーパミン及び[[ノルアドレナリン]]が中心的な役割を果たしていると考えられている。[[シナプス]]におけるドーパミン及びノル[[アドレナリン]]が平生は少量であるので、一時的にかえって通常よりも大量の放出が起こることが、ADHDの基盤にあるとされる<ref name=ref9><pubmed>24259638</pubmed></ref>。
 なお、ADHDが均質の疾患とは言い難いため、ADHDの病因・病態の検討がいっそう困難になっている面がある。 
 
 ADHDに家族集積性があることから、遺伝要因の関与が注目され、ドーパミン及びノルアドレナリンに関連する遺伝子を含めて検討されてきた<ref name=ref3><pubmed>22825876</pubmed></ref>。稀な[[コピー数多型]]や候補[[遺伝子多型]]に加えて、発達早期の逆境体験、周生期の[[wj:鉛|鉛]]への曝露、低出生体重などが関連する可能性が示唆されているが、いずれについても決定的とは言い難い<ref name=ref14><pubmed>22963644</pubmed></ref>。また、遺伝的要因については、ASDなど他の神経発達症との重複が指摘されてもいる。
 
 なお、ADHDが均質の疾患とは言い難いため、ADHDの病因・病態の検討がいっそう困難になっている面がある<ref name=ref7><pubmed>24214656</pubmed></ref>。 


==治療==
==治療==
===構成===
===治療の構成===
 日本の診断・治療ガイドラインでは、ADHD治療・支援は環境調整に始まる多様な[[心理社会的治療]]から開始すべきであり、薬物療法は心理社会的治療が効果不十分な場合に選択肢となるとされている。そして、ADHDの心理社会的治療としては、環境調整、親への心理社会的治療、子どもへの心理社会的治療、学校など関連専門機関との連携という4領域をバランスよく組み合わせて実施することが推奨されている<ref name=ref8 />。
 日本の診断・治療ガイドラインでは、ADHD治療の基本キットとして、親ガイダンス、学校との連携、子どもとの面接、薬物療法の4つをあげている。


 親をはじめとして関わりのある人々が、発達的な観点に立ってADHDの特性を理解して適切に対応できるようにすることが必須である。このような基盤を持つ包括的な治療の中で薬物療法がより効果を発揮する。
 親をはじめとして関わりのある人々が、発達的な観点に立ってADHDの特性を理解して適切に対応できるようにすることが必須である。このような基盤を持つ包括的な治療の中で薬物療法がより効果を発揮する。


 アメリカのMultimodal Treatment Study of Children with ADHD(MTA研究)では、治療の柱として[[行動療法]]と薬物療法を設定して、大規模な[[ランダム化比較試験]]による効果検証が行われた<ref name=ref6><pubmed>25558298</pubmed></ref>。14ヶ月間の治療後では行動療法と薬物療法の併用で効果が有意に高かった。但し、長期的に自然経過を追うと、薬物療法の優越性は減少した。この結果は治療の構成を考える上で参考になる。
 アメリカのMultimodal Treatment Study of Children with ADHD(MTA研究)では、治療の柱として[[行動療法]]と薬物療法を設定して、大規模なランダム化比較試験による効果検証が行われた。14ヶ月間の治療後では行動療法と薬物療法の併用で効果が有意に高かった。但し、長期的に自然経過を追うと、薬物療法の優越性は減少した。この結果は治療の構成を考える上で参考になる。


 青年・成人でも、行動療法を中心とする心理社会的治療と薬物療法からなる包括的な治療が基本と考える<ref name=ref5>'''樋口輝彦、齊藤万比古(監修)'''<br>成人期ADHD診療ガイドブック<br>''じほう'' 2013.</ref>。
 青年・成人でも、行動療法を中心とする心理社会的治療と薬物療法からなる包括的な治療が基本と考える。


 いずれにしても、治療は、ADHDを持つ本人が自己評価を低下させずに生活していけるようにすることを目指す。
 いずれにしても、治療は、ADHDを持つ本人が自己評価を低下させずに生活していけるようにすることを目指す。
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===薬物療法===
===薬物療法===
 日本でADHD治療薬として子どもと成人への適応が承認されている薬物は、[[中枢神経刺激薬]]である[[メチルフェニデート]]徐放剤と[[リスデキサンフェタミンメシル酸塩]]、[[選択的ノルアドレナリン再取り込み阻害剤]]である[[アトモキセチン]]、及び選択的[[α2Aアドレナリン受容体|α<sub>2A</sub>アドレナリン受容体]]作動薬である[[グアンファシン塩酸塩]]徐放剤である。リスデキサンフェタミンメシル酸塩は子ども(6歳以上18歳未満)のみに承認されているが、他の3剤は子どもにも成人にも承認されている。中枢神経刺激薬の2剤はADHD適正流通管理システムで管理されており、登録医しか処方ができず、処方する毎に各患者について処方を登録する必要がある。2剤とも[[ドーパミン]]及び[[ノルアドレナリン]]の再取り込み阻害作用があるが、リスデキサンフェタミンメシル酸塩はドーパミン及びノルアドレナリンの遊離促進作用も有している。4剤のうちでメチルフェニデートとアトモキセチンは小児のADHDへの適用が承認されてから10年以上が経過しており、使用経験が蓄積されている。メチルフェニデートの方がアトモキセチンよりも速やかに効果が発現する。メチルフェニデートは、[[実行機能]]と[[報酬系]]の障害への作用が期待されるが、[[依存]]やチックを誘発する恐れがある。一方、アトモキセチンは、主として実行機能の障害に作用して、依存やチックの誘発の危険はない。メチルフェニデートの副作用としては、上記の他に[[睡眠]]障害、食欲低下が高率であり、[[けいれん]]閾値の低下にも留意を要する。MTA研究では長期的に身長が3cm弱低くなったという。アトモキセチンの副作用としては、[[頭痛]]、食欲低下、傾眠があげられる。また、グアンファシンの副作用としては、血圧低下、傾眠、頭痛、[[めまい]]が、リスデキサンフェタミンメシル酸塩の副作用としては、食欲低下、[[不眠]]、頭痛があげられる。
 日本でADHD治療薬として子どもと成人への適応が承認されている薬物は、メチルフェニデート徐放剤及び選択的ノルアドレナリン再取り込み阻害剤であるアトモキセチンである。メチルフェニデートの方がアトモキセチンよりも速やかに効果が発現する。メチルフェニデートは、実行機能と報酬系の障害への作用が期待されるが、依存やチックを誘発する恐れがある。一方、アトモキセチンは、主として実行機能の障害に作用して、依存やチックの誘発の危険はない。メチルフェニデートの副作用としては、上記の他に[[睡眠]]障害、食欲低下が高率であり、けいれん[[閾値]]の低下にも留意を要する。MTA研究では長期的に身長が3cm弱低くなったという。アトモキセチンの副作用としては、頭痛、食欲低下、傾眠があげられる。


 日本では適応外であるが、[[アドレナリンα2受容体|アドレナリンα<sub>2</sub>受容体]]であるクロニジンもADHDに有効とされる。[[イミプラミン]]、[[ノルトリプチリン]]という[[三環系抗うつ薬]]もADHDに使用されてきた。
 日本では適応外であるが、[[アドレナリンα2受容体]][[作動薬]]であるクロニジンもADHDに有効とされる。[[イミプラミン]]、[[ノルトリプチリン]]という[[三環系抗うつ薬]]もADHDに使用されてきた。


 攻撃性や情動不安定が目立つ場合には、[[抗精神病薬]]や[[気分安定薬]]が使用されることもある。
 攻撃性や情動不安定が目立つ場合には、[[抗精神病薬]]や[[気分安定薬]]が使用されることもある。


==参考文献==
==参考文献==
American Psychiatric Association, 2013. Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, 5th ed. American Psychiatric Association, Arlington, VA.
<ref name=ref2><pubmed>10784477</pubmed></ref>
<ref name=ref3><pubmed>22825876</pubmed></ref>
<ref name=ref4><pubmed>22922163</pubmed></ref>
樋口輝彦、齊藤万比古(監修):成人期ADHD診療ガイドブック. じほう, 2013.
<ref name=ref6><pubmed>25558298</pubmed></ref>
<ref name=ref7><pubmed>24214656</pubmed></ref>
齊藤万比古、渡部京太(編集):第3版 注意欠如・多動性障害―ADHD―の診断・治療ガイドライン. じほう, 2008.
<ref name=ref9><pubmed>24259638</pubmed></ref>
<ref name=ref10><pubmed>24480998</pubmed></ref>
<ref name=ref11><pubmed>19252145</pubmed></ref>
<ref name=ref12><pubmed>14624804</pubmed></ref>
<ref name=ref13><pubmed>20410727</pubmed></ref>
<ref name=ref14><pubmed>22963644</pubmed></ref>
<ref name=ref15><pubmed>21541845</pubmed></ref>
<references />
<references />

2015年6月3日 (水) 13:25時点における版

金生 由紀子
東京大学大学院医学系研究科
DOI:10.14931/bsd.5929 原稿受付日:2015年6月3日 原稿完成日:2015年xx月xx日
担当編集委員:加藤 忠史(独立行政法人理化学研究所 脳科学総合研究センター)

略語:ADHD

歴史と概念の変遷

 注意欠如・多動性障害(ADHD)につながる疾患概念が医学的論文の中に初めて現れたのは、1902年にStillが攻撃的で反抗的になりやすい43名の子どもを記載したことであるとされている。1917~1918年のエコノモ脳炎の大流行の後に、不注意、多動性、衝動性を示す子どもたちが認められ、脳炎後行動障害として検討されるようになった。

 この延長線上で、1947年にStraussとLehtinenは「brain-injured child(脳損傷児)」概念を提唱した。その後、脳損傷が証明できないとして「minimal brain damage: MBD(微細脳損傷)」、さらには「minimal brain dysfunction: MBD(微細脳機能障害)」という名称が提唱された。

 1960年代になると、MBD概念に代わって症状に注目されるようになった。1968年にアメリカ精神医学会から出版された「精神疾患の診断・統計マニュアル第2版(DSM-II)」は初めて子どもの精神障害を記載し、その中には「hyperkinetic reaction of childhood(小児期の多動性反応)」が含まれていた。1970年代になると、多動に加えて、注意の持続や衝動のコントロールも重視されるようになり、1980年に出版されたDSM-IIIでは「attention deficit disorder(注意欠陥障害)」という概念が提唱された。その後、不注意、多動性、衝動性が主症状として確立して、2013年に出版されたDSM-5では「attention-deficit/hyperactivity disorder(注意欠如・多動性障害/注意欠如・多動症): ADHD」という概念となっている。また、ADHDはDSM-5で新たに形成された「neurodevelopmental disorders(神経発達症群/神経発達障害群)」に含まれ、発達障害として明確に位置づけられるようになった。

 なお、世界保健機関による「精神および行動の障害 臨床記述と診断ガイドライン第10版(ICD-10)」にはADHDという診断名はない。「hyperkinetic disorders(多動性障害)」が存在し、注意の障害と多動が基本的な特徴とされ、不注意および多動性―衝動性の両方ともが目立つADHDと近似している。

診断

 不注意および/または多動性―衝動性が持続的に認められて、機能または発達の妨げとなっている場合、ADHDと診断される。DSM-5の診断基準は、以下のとおりである。

  • 不注意の症状としては、注意を持続することが困難である、すぐ気が散ってしまうなどの9つがあげられており、そのうち6つ以上が6ヶ月以上持続すると基準を満たす。多動性―衝動性としては、席を離れる、じっとしていない、順番を待つことが困難であるなどの9つがあげられており、そのうち6つ以上が6ヶ月以上持続すると基準に満たす。但し、17歳以上であれば、それぞれ6つ以上ではなくて5つ以上でよい。
  • 症状のいくつかが12歳以前から存在している。
  • 症状のいくつかが家庭、学校、職場など2つ以上の状況において存在する。
  • 症状が、社会的、学業的または職業的機能を損なわせているまたはその質を低下させているという明確な証拠がある。

 以上に加えて、統合失調症などが鑑別対象としてあげられているが、DSM-IV-TRまでと異なり、自閉症スペクトラム障害/自閉スペクトラム症(ASD)は鑑別対象となっていない。すなわち、自閉症状を有していても、上記の診断基準を満たしていれば、ADHDと診断される。

 症状の組み合わせから、不注意、多動性―衝動性の両方とも基準を満たす場合(混合して存在)、不注意のみ基準を満たす場合(不注意優勢に存在)、多動性―衝動性のみ基準を満たす場合(多動・衝動優勢に存在)がある。経過中で、異なる存在に変わることもある。

併発症

 ADHDには様々な精神疾患が併発することがよく知られている。併発症を、行動障害群、情緒的障害群、神経性習癖群、発達障害群と4群に分けることが、日本の診断・治療ガイドラインで提案されている。  行動障害群とは、攻撃行動で代表されるように、行動として外側から見える問題を示すものである。反抗挑戦症や素行症などが該当する。

 情緒的障害群とは、不安やうつで代表されるように、こころの内側の問題を示すものである。不安症、気分障害、適応障害などが該当する。

 神経習癖群は、繰り返されることで身について固定された行動である習癖で特徴づけられる。夜尿症を中心とする排泄障害、睡眠障害、チック症などが含まれる。なお、チック症はDSM-5ではADHDと同様に神経発達症群に含まれるようになったので、発達障害群に含めてもよいかもしれない。

 発達障害群には、限局的学習症、発達性協調運動症に加えて、ASDも含まれる。

 複数の併発症を有する場合も稀ではない。

経過・予後

 以前は、ADHDは成長に伴って改善することが多いと考えられていた。しかし、成人までに、ADHD症状の数が基準以下となる者が約60%であるのに対して、機能障害がなくなる者は約10%と低率であることが明らかになった。ADHD症状の中でも不注意は成長に伴って改善する割合が低かった。学童期には不注意と多動性―衝動性の両方ともが目立つ場合が主であるが、成人期には不注意が目立つ場合が主であるという報告もある。

 また、同じ症状であっても年齢によって表れ方が異なる。例えば、不注意は、子どもでは気が散りやすく一つの行動が長続きしないということで表れる一方、成人では約束を忘れるとか見通しが立てられず時間管理が苦手であるというかたちをとるかもしれない。なお、DSM-5ではDSM-IV-TRと比べて成人での症状を詳しく記述して診断しやすくしている。

 経過中に併発症が出現してくる際にいくつかのパターンがある。ADHDに反抗挑戦症を伴ってさらに素行症に発展する場合がDBDマーチという名称で知られている。ADHDにチック症を伴ってさらに強迫症に発展する場合もある。

疫学

 ADHDの頻度は、DSM-5では子どもで約5%、成人で約2.5%とされている。アメリカ疾病管理予防センター(Centers for Disease Control and Prevention: CDC)の報告によると、ADHDと診断された4~17歳の子どもが2011年に11.0%であり、2003年に7.8%であったのと比べて大きく増加している[1]。日本では通常の学級に在籍する児童生徒に関する質問紙調査でADHD症状を有する割合が3.1%との報告があり、アメリカよりも若干低いかもしれない[2]。性別では、女性よりも男性に多く、子どもでその傾向が強い。女性では男性より不注意が目立つ。

病因・病態

 ADHDの病態モデルとして、実行機能及び報酬系の障害という2つの経路からなるdual pathway modelが有力視されてきた。実行機能は高次のトップダウンの認知処理過程であり、障害されると抑制欠如が生じる。脳基盤としては、背外側前頭皮質から背側線条体、尾状核に投射され、淡蒼球、黒質、視床下核から視床を経て前頭皮質に至る回路が想定されている。報酬系の障害によっては遅延報酬の嫌悪が生じる。すなわち、将来の大きな報酬よりも目前の小さな報酬に飛びつきやすくなり、報酬遅延に際してじっと待てなくなる。脳基盤としては、前頭眼窩皮質、前帯状回から腹側線条体、側坐核に投射され、腹側淡蒼球、視床を経て前頭皮質に至る回路が想定されている。 しかし、dual pathway modelを提唱してきた研究者自身が、最近3つ目の経路として時間的処理の障害を提案している。脳基盤としては、実行機能及び報酬系の障害の経路と重なる部分があるものの、小脳が重要な要素である。また、左下前頭皮質、島、左下頭頂葉の関与も示唆されている。

 さらに、近年、ADHDにおける情動の制御異常についても関心が高まっている。そのメカニズムとして、顕著な情動刺激への志向性及び小さくても即時の報酬の優先というボトムアップの過程が想定されると同時に、情動刺激への反応のトップダウンの制御に困難があると考えられている。脳基盤としては、ボトムアップについては扁桃体、腹側線条体、前頭眼窩皮質が、トップダウンについては前頭前皮質腹外側部、前頭前皮質内側部、前部帯状回が重要とされる。

 いずれにしても、ADHDの病態を前頭―線条体回路だけでは説明できないと言えよう。

 上記のような脳内のネットワークにおいてドパミン及びノルアドレナリンが中心的な役割を果たしていると考えられている。シナプスにおけるドパミン及びノルアドレナリンが平生は少量であるので、一時的にかえって通常よりも大量の放出が起こることが、ADHDの基盤にあるとされる。

 ADHDに家族集積性があることから、遺伝要因の関与が注目され、ドパミン及びノルアドレナリンに関連する遺伝子を含めて検討されてきた。稀なコピー数多型や候補遺伝子多型に加えて、発達早期の逆境体験、周生期の鉛への曝露、低出生体重などが関連する可能性が示唆されているが、いずれについても決定的とは言い難い。また、遺伝的要因については、ASDなど他の神経発達症との重複が指摘されてもいる。

 なお、ADHDが均質の疾患とは言い難いため、ADHDの病因・病態の検討がいっそう困難になっている面がある。 

治療

治療の構成

 日本の診断・治療ガイドラインでは、ADHD治療の基本キットとして、親ガイダンス、学校との連携、子どもとの面接、薬物療法の4つをあげている。

 親をはじめとして関わりのある人々が、発達的な観点に立ってADHDの特性を理解して適切に対応できるようにすることが必須である。このような基盤を持つ包括的な治療の中で薬物療法がより効果を発揮する。

 アメリカのMultimodal Treatment Study of Children with ADHD(MTA研究)では、治療の柱として行動療法と薬物療法を設定して、大規模なランダム化比較試験による効果検証が行われた。14ヶ月間の治療後では行動療法と薬物療法の併用で効果が有意に高かった。但し、長期的に自然経過を追うと、薬物療法の優越性は減少した。この結果は治療の構成を考える上で参考になる。

 青年・成人でも、行動療法を中心とする心理社会的治療と薬物療法からなる包括的な治療が基本と考える。

 いずれにしても、治療は、ADHDを持つ本人が自己評価を低下させずに生活していけるようにすることを目指す。

心理社会的治療

 心理社会的治療としては親ガイダンスが第一歩であろうが、中心は行動療法(行動療法的な観点からの幅広いアプローチを含む)である。MTA研究における行動療法は、親に対する小集団でのペアレントトレーニング、教師に対するコンサルテーション、子どもに対するサマープログラム、教室への援助者の参加からなっていた。

 ペアレントトレーニングは、ADHDの特性に伴う子どもの育てにくさを前提としつつ、例えば望ましい行動をしたらほめて強化するなどの適切な対応を親が身につけていけるようにするプログラムである。

 子どもに対しては、自分の得意な点と苦手な点を理解して前向きに対応していくことができるように支援することが大切である。Social skill trainingをはじめとして適切な行動の修得を促す集団療法も行われる。

 青年・成人ではADHDについての心理教育や生活上での対処法の相談をはじめとして、子どもに比べて本人に働きかけることが多いが、家族や職場などの周囲の理解を促すこともやはり重要である。

薬物療法

 日本でADHD治療薬として子どもと成人への適応が承認されている薬物は、メチルフェニデート徐放剤及び選択的ノルアドレナリン再取り込み阻害剤であるアトモキセチンである。メチルフェニデートの方がアトモキセチンよりも速やかに効果が発現する。メチルフェニデートは、実行機能と報酬系の障害への作用が期待されるが、依存やチックを誘発する恐れがある。一方、アトモキセチンは、主として実行機能の障害に作用して、依存やチックの誘発の危険はない。メチルフェニデートの副作用としては、上記の他に睡眠障害、食欲低下が高率であり、けいれん閾値の低下にも留意を要する。MTA研究では長期的に身長が3cm弱低くなったという。アトモキセチンの副作用としては、頭痛、食欲低下、傾眠があげられる。

 日本では適応外であるが、アドレナリンα2受容体作動薬であるクロニジンもADHDに有効とされる。イミプラミンノルトリプチリンという三環系抗うつ薬もADHDに使用されてきた。

 攻撃性や情動不安定が目立つ場合には、抗精神病薬気分安定薬が使用されることもある。

参考文献

American Psychiatric Association, 2013. Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, 5th ed. American Psychiatric Association, Arlington, VA.

[1]

[2]

[3]

樋口輝彦、齊藤万比古(監修):成人期ADHD診療ガイドブック. じほう, 2013.

[4]

[5]

齊藤万比古、渡部京太(編集):第3版 注意欠如・多動性障害―ADHD―の診断・治療ガイドライン. じほう, 2008.

[6]

[7]

[8]

[9]

[10]

[11]

[12]

  1. Biederman, J., Mick, E., & Faraone, S.V. (2000).
    Age-dependent decline of symptoms of attention deficit hyperactivity disorder: impact of remission definition and symptom type. The American journal of psychiatry, 157(5), 816-8. [PubMed:10784477] [WorldCat] [DOI]
  2. Caylak, E. (2012).
    Biochemical and genetic analyses of childhood attention deficit/hyperactivity disorder. American journal of medical genetics. Part B, Neuropsychiatric genetics : the official publication of the International Society of Psychiatric Genetics, 159B(6), 613-27. [PubMed:22825876] [WorldCat] [DOI]
  3. Hart, H., Radua, J., Mataix-Cols, D., & Rubia, K. (2012).
    Meta-analysis of fMRI studies of timing in attention-deficit hyperactivity disorder (ADHD). Neuroscience and biobehavioral reviews, 36(10), 2248-56. [PubMed:22922163] [WorldCat] [DOI]
  4. Hinshaw, S.P., Arnold, L.E., & For the MTA Cooperative Group (2015).
    ADHD, Multimodal Treatment, and Longitudinal Outcome: Evidence, Paradox, and Challenge. Wiley interdisciplinary reviews. Cognitive science, 6(1), 39-52. [PubMed:25558298] [PMC] [WorldCat] [DOI]
  5. Matthews, M., Nigg, J.T., & Fair, D.A. (2014).
    Attention deficit hyperactivity disorder. Current topics in behavioral neurosciences, 16, 235-66. [PubMed:24214656] [PMC] [WorldCat] [DOI]
  6. Sharma, A., & Couture, J. (2014).
    A review of the pathophysiology, etiology, and treatment of attention-deficit hyperactivity disorder (ADHD). The Annals of pharmacotherapy, 48(2), 209-25. [PubMed:24259638] [WorldCat] [DOI]
  7. Shaw, P., Stringaris, A., Nigg, J., & Leibenluft, E. (2014).
    Emotion dysregulation in attention deficit hyperactivity disorder. The American journal of psychiatry, 171(3), 276-93. [PubMed:24480998] [PMC] [WorldCat] [DOI]
  8. Simon, V., Czobor, P., Bálint, S., Mészáros, A., & Bitter, I. (2009).
    Prevalence and correlates of adult attention-deficit hyperactivity disorder: meta-analysis. The British journal of psychiatry : the journal of mental science, 194(3), 204-11. [PubMed:19252145] [WorldCat] [DOI]
  9. Sonuga-Barke, E.J. (2003).
    The dual pathway model of AD/HD: an elaboration of neuro-developmental characteristics. Neuroscience and biobehavioral reviews, 27(7), 593-604. [PubMed:14624804] [WorldCat]
  10. Sonuga-Barke, E., Bitsakou, P., & Thompson, M. (2010).
    Beyond the dual pathway model: evidence for the dissociation of timing, inhibitory, and delay-related impairments in attention-deficit/hyperactivity disorder. Journal of the American Academy of Child and Adolescent Psychiatry, 49(4), 345-55. [PubMed:20410727] [WorldCat]
  11. Thapar, A., Cooper, M., Eyre, O., & Langley, K. (2013).
    What have we learnt about the causes of ADHD? Journal of child psychology and psychiatry, and allied disciplines, 54(1), 3-16. [PubMed:22963644] [PMC] [WorldCat] [DOI]
  12. Vaidya, C.J. (2012).
    Neurodevelopmental abnormalities in ADHD. Current topics in behavioral neurosciences, 9, 49-66. [PubMed:21541845] [PMC] [WorldCat] [DOI]